メタトロン開発会社のIPP社についてご紹介します。
1、メタトロンを開発したIPP社とは
量子波動測定器メタトロンを開発した応用心理物理研究所(IPP)社は、1988年、ロシア(旧ソ連)シベリア管区の都市オムスク(旧閉鎖都市)にて設立されました。
(1)IPP社代表
生年月日:1955年4月12日 ソヴィエト連邦(現ロシア)オムスク市生
学歴:1972~1978年 M・I・カリーニン記念国立オムスク医科大学。
専門:予防医学と保健医療管理
国際非線形診断システムアカデミー会長、医療技術科学アカデミー正会員、応用心理物理研究所(IPP)創立者、国際医学雑誌『NLS診断法の実践的側面』編集長、NLS診断用機器開発者。非線形診断法分野での100件以上の学術論文の執筆者。
(2)沿革
1988年 | ロシア(旧ソ連)シベリア管区の都市、オムスク(旧閉鎖都市)に「実践心理物理学研究所(IPP社)」が設立され、バイオ共鳴診断と治療分野の研究が開始される ※「閉鎖都市」…軍事や宇宙開発その他要衝として機密性を維持する為に旧ソ連時代には旅行や居住が制限されていた都市 |
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1997年 | 商用製品化 |
1999年 | オムスク地域シニア医療施設で適用 |
それ以降、実践心理物理学研究所で臨床を継続
21世紀以後も唯一、製品のフルモデルチェンジをし続け開発を続けているのが、IPP社のみ。
2、メタトロン開発について
常に新しい機能と診断規準を追加し、ハードウェアを変更しソフトウェアアプリケーションをアップデートしています。また、世界各国にそれらを適応されています。
2019年2月現在での最新機種はウェルビーイング。日本市場に最適な仕様にカスタマイズされています。
よりメタトロンについて詳しく知りたい方は、まずはこちらから資料請求をお願いします。
3、欧州でのメタトロン普及について
日本では医療行為としてまだ認可を受けていないメタトロンですが、ロシアを始め欧州を中心に39ヶ国での医療現場で活用されています。
また、医療現場での診断の他、スポーツ選手のトレーニングへの活用や、セラピー利用も実際に行われ大いに活用されています。
4、メタトロンの実績、エビデンスについて
メタトロンは全世界50ヶ国以上で導入されており、2019年2月現在日本国内でも400を超える流通がされています。
量子力学に基く量子の波動性を鍵にする測定等機器は、これまでの歴史においてなかなかメタトロンほど一般に普及するものがあったとは言えません。なぜそんななかメタトロンは医療の現場、治療家、サロン、企業等で幅広く導入され、実用されているのでしょうか。
1つは、操作の自動性があります。
メタトロンは、複雑な操作や専門的な分析が必要ありません。画面上に非常に直感的でわかりやすいボタンが並び、クリックで進んでいけば操作は誰にでもできます。また、測定結果や分析結果は即時に画面に自動で画像化されます。多忙な院・施設では、スタッフが測定操作を担い、先生は指導に集中頂けます。
2つめに、その測定結果の再現性の圧倒的な高さ。
ダウジングやプローブ操作を要する従来の機器では、どうしても測定時の環境や測定者の熟練により再現性が確保されない課題がありました。メタトロンは、完全にcomputerizeされ、属人性の介する余地がないため、飛躍的にその再現性と客観性が増しました。そして、なにより、国内における事例・エビデンス化が圧倒的に進捗しています。
2017年実績では、4回(3ヶ月毎)の全国症例事例研究会の実施、毎月平均1.5回以上の個別勉強会の実施、更に月次開催の集合型研修等により、圧倒的な事例・症例が蓄積されており、実際の活用における心強いエビデンスとなります。
5、「メタトロン」はさまざまな業種で導入の効果が期待できます
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統合医療やアンチエイジングなど自費サービスの入り口として
アンチエイジングサービスの1つとして、メタトロンの測定結果を元にリスクファクターを類推します。
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整骨院・鍼灸院での原因測定・カウンセリングとして
ビジュアル化された計測結果表示により、患者様のご納得を得ることができます。
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食事指導を中心とした養生、ダイエット等サービスの提供
その人にあった食事指導が可能。最も喜ばれている機能。
6、まずはお気軽に資料請求を
メタトロン・ドットコムは一般社団法人日本IPPメタトロン協会のメタトロン関連情報サイトです。
メタトロンについてもっと詳しくお知りになりたい方は、こちらからお気軽に資料請求をお願いします。
※ご注意ください
昨今メタトロン機器の不正取扱業者が増加しており、当社へ相談のご連絡をいただくケースが増えております。
正規販売ルートを介さない機器は、メーカーサポートや導入後の運営支援が受けられない事がございますのでご注意下さい。
<不正業者の特徴>
1、正規代理店の表記がない
2、導入前後のサポートが明確ではない
3、取扱いの型番が古い、限定的な取扱
導入や協会認定についてのご相談など、ご不明な点などございましたら、お気軽にこちらからお問い合わせください。